NewPPG工法

• α：基礎ぐいの先端付近の地盤（地震時に液状化するおそれのある地盤^※1を除く)における先端支持力係数（砂質地盤（礫質地盤含む）：α=250、粘土質地盤：α=240）
• β：基礎ぐいの周囲の地盤（地震時に液状化するおそれのある地盤^※1を除く)のうち
  　　砂質地盤におけるくい周面摩擦力係数（β=1.4）
• γ：基礎ぐいの周囲の地盤（地震時に液状化するおそれのある地盤^※1を除く)のうち
  　　粘土質地盤におけるくい周面摩擦力係数（γ=0.13）
• N：基礎ぐいの先端より下方に1Dw、上方に1Dwの範囲の標準貫入試験による打撃回数の平均値（回）（先端：拡翼の下端、Dw：拡翼径(m)）
  ただし、砂質地盤（礫質地盤含む）：11≦N≦50とし^※2、Nを算出する時の個々のN値は、 N＜9のときN=0、N＞61のときN=61とする。
  粘土質地盤：10≦N≦30とし^※2、Nを算出する時の個々のN値は、N＜10のときN=0、N＞30のときN=30とする。
• AP：基礎ぐいの先端有効断面積（㎡）
  AP=π・D²/4+0.5(π・Dw²/4-π・D²/4)
  ここに、D：くい軸径（m）
• Ns：基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値（回）
  ただし、3≦Ns≦30とし^※3、Nsを算出する時の個々のN値は、N＜3のときN=0、N＞68のときN=68とする。
• Ls：基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計（m）
  ただし、くい先端より上方に1Dwの区間を除く。
• qu：基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値（kN/㎡）
  ただし、37≦qu≦200とし^※4、quを算出する時の個々のqu値は、
  qu<30の場合、qu=0としqu＞538のときqu=538とする。
• Lc：基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する長さの合計（m）
  ただし、くい先端より上方に1Dwの区間を除く。
• φ：基礎ぐいの周囲の有効長さ（m）
  φ=π×D

※1 ここでの「地震時に液状化のおそれのある地盤」とは、建築基礎構造設計指針(日本建築学会:2001改定)に示されている液状化発生の可能性の判定に用いる指標値(F1値)により、液状化発生の可能性があると判定される土層(F1値が1以下となる場合)及びその上方にある土層をいう。
※2 すべてのくい仕様において、N値が下限値に満たない場合は、N=0として地盤の許容支持力の計算を行い、N値が上限を超える場合は上限値を用いて地盤の許容支持力の計算を行う。
※3 すべてのくい仕様において、Ns値が下限値に満たない場合は、Ns=0として地盤の許容支持力の計算を行い、Ns値が上限を超える場合は上限値を用いて地盤の許容支持力の計算を行う。
※4 すべてのくい仕様において、qu値が下限値に満たない場合は、qu=0として地盤の許容支持力の計算を行い、qu値が上限を超える場合は上限値を用いて地盤の許容支持力の計算を行う。

• tRa：短期荷重に対する地盤から決まる引抜き方向の許容支持力(kN)
• κ：基礎杭の先端付近の地盤における先端引抜き方向支持力係数
  　　(砂質地盤（礫質地盤含む）、粘土質地盤κ=70)
• Nt：基礎杭先端付近(先端部位置より上方に3Dw(Dw：拡翼径(m))の範囲の標準貫入試験による打撃回数の平均値(回)
  ただし、砂質地盤（礫質地盤含む）：3≦Nt≦50とし^※1、Ntを算出する時の個々のN値は、 N＜3のときN=0、N＞72のときN=72とする。
  粘土質地盤：5≦Nt≦30とし、Ntを算出する時の個々のN値は、N＜3のときN=0、N＞30のときN=30とする。
• A_tp：基礎杭の引抜き方向に対する先端有効断面積（㎡）
  　　A_tp=π(Dw²－D²)/4
  　　D：杭軸径（m）
• Wp：杭の有効自重^※2（kN）
  　　ただし、実況により求めた浮力が杭の自重を上回る場合（Wp<0）のみ考慮する。

※1 すべての杭仕様において、Nt値が下限値に満たない場合は、本工法の設計は行わない。
※2 本工法の設計に用いる杭で軸部厚さの薄い仕様については、浮力が杭自重を上回り、杭の有効自重が負の値になる場合がある。
　   その際は該当値を許容支持力から差し引くものとする。