地盤調査・地盤改良・擁壁のエキスパートがお答えする よくある質問

造成によってもいろいろありますが、まれにゴミなどが混入された粗悪なものがあります。この場合、土の硬さを調べる地盤調査だけでは判断できませんので、土を直接サンプリングして確認するとよいです。

地震による液状化の恐れがあるのは、砂地盤で水位の高いところです。丘陵地や台地では起きにくいと思われますが、行政で展開している情報や専門家による判断が必要となります。

地盤についてはその場所により条件が異なります。土地利用形態だけでは判断できません。地面の表面だけが固くても深部まで調査をする必要があります。

地盤が悪くても何らかの地盤補強をすることで安心して住宅を建てることができます。

家を建てるときに注意したい地盤は大きくわけて
(1)地形　(2)土地利用状況　(3)造成状況　です。

(1)後背湿地、谷底低地、おぼれ谷、潟湖跡と呼ばれるところです。
(2)水田や池で利用していたりして新しく土を盛るような場合。
(3)新しい造成で、切り土、盛り土が混在しているようなところが要注意です。

スクリューウェイト貫入試験のみでは判断が難しいです。
土を採取し、土質を調べることで、精度があがります。

100kgのおもりの力で、ねじ状になった先端部を回転させながら押し込んで、そのときの半回転数を測定して、地盤の硬さを調べるものです。

スクリューウェイト貫入試験は、比較的料金が安く、簡易的で、短時間で多くの箇所を調査できるので、敷地全体の傾向を調べるのに適してます。住宅を建てる際の地盤調査では、スクリューウェイト貫入試験が一般的です。

建物が傾いたり、基礎や壁にひびが入ったり、ドアや窓のたてつけが悪くなるなどの症状が懸念されます。

建物の建つ位置や重さなどによっても、その地盤の判断は変わります。建て替えであっても、やはり建設会社の義務として、地盤を調べなくてはいけません。

建物の基礎について検討するために、地盤を調べる必要があります。法律上も、建設会社の義務として、地盤を調べなくてはいけません。

地盤が軟弱で、建物を支えられない時には、地盤を固めたりして地盤改良をします。その際、地盤を固めるのにセメント系固化材を利用しますが、事前に土のサンプリングをして、固化材の量や固まり具合を確認することができます。また、近隣の施工実績も参考になるでしょう。

地盤や地形、土地利用状況など必要に応じて実施します。土のサンプリングは全ての場所で行なうことがベストです。

従来では行なわれることが少なかった住宅建設時の土質調査ですが、正確な調査を行なって、さらに安全・安心、経済的な設計・施工をするうえで重要であります。土を取れば以下のようなこともわかります。
(1)造成時にゴミなどが混入していないか。
(2)盛土がされているか、どのくらいされているか。
(3)腐植土の分布状況
(4)液状化の正確な判定に必要なデータ
(5)セメント系固化材を使用した地盤補強をする場合の経済的配合量確認
(6)不同沈下が生じるかどうかの判定に必要なデータ
上記のように、重要な情報が土のサンプリングによりもたらされます。

土をサンプリングして、行なう土質試験は下記の通りです。
(1)土質の判別（簡易法）
(2)土質の判別（ふるいわけ試験）
(3)PH試験
(4)含水比試験
などを行ないます。

地盤を調査する機械装置であれば1m四方ほど、専門の装置でも2トン車程度や小型重機であり場所をとりません。

建物を建てるうえで、検討すべき地盤についてが詳しくわかります。地盤の硬さだけでなく、土の性質を見分けて、検討に役立てます。

地盤補強（地盤改良）の方法ごとに適した範囲があるので、地盤条件や施工条件を考慮したうえで選択します。できれば、認定や評定を得た工法とすればより安心確信であるので、条件があえば採用します。

建物を設計するのは建築士です。専門的な知識を要する場合は、地盤に関しての専門知識を有したもののアドバイスを受ける事もあるので、地盤会社が行なう場合もありますが、最終責任は建築士となります。

地盤調査を受けての地盤解析は専門の知識を有したものであれば、ほぼ同じになります。解析のやり方は国で定めた基準がありますので差が出ません。同じ地盤でも建物計画条件が異なれば違うことはありますし、土質条件を詳細に把握すると、過剰な安全率をとる必要がなくなり、異なってくることもあります。

エリアによっても異なりますが、不同沈下を防止するための地盤補強（地盤改良）は、おおむね3割～4割、液状化の恐れのある地域での対策を含むともう少し上がるようです。

地盤調査後は、その場である程度の判断ができますが、正確には、専門家の総合判断を待つことが望ましいです。

国土交通省の告示や、日本建築学会の指針にならって、地盤の耐力・バランスを検討します。

建物の仕様や大きさ、地盤改良の設計内容によって異なりますが、一般的に2日～3日程度です。

現在、地盤調査は建築前に必ず実施します。調査結果が隣とほとんど変わらない結果だとしても、建築物自体の荷重や構造、設計者の判断により判定も変わります。また補強（地盤改良）する工法も変わります。これは、地盤というものはまだまだ未知な部分もあり安全に設計することを前提に考え設計者は判断します。大切な住宅を守る為の設計者判断です。

杭といってもいろんな種類があります。柱状改良の杭とか鋼管杭とか…現在、小規模建築物の設計指針では、杭状地盤補強という位置付けをしていますが、大きく分類すると、柱状改良、鋼管杭、RC杭などを総じて「杭状」としています。

同じ意昧なのですが、地盤補強の中に地盤改良という方法があると思ってください。

地盤補強（地盤改良）には大きく分けると、浅層混合処理と深層混合処浬に分類されます。表面から2.0m程度までを全体的に改良することを浅層とし、表面から10m以内程度までを円柱状の柱体を造成し建物の荷重を考慮した本数を改良体としているものを深層としています。

一般的に地盤調査結果に基づき軟弱地盤と考察された部分を必要強度が得られるように固化材を混合させて補強などをすることを言います。

指定の申込書（A4サイズ1枚）に記入するのみとなります。

一般に保証期間は10年、対象建物の修復費用は5000万円程度となります。

瑕疵保険の保証内容が不十分であると判断される場合は、地盤保証料無料型の「地優連保証制度」をお勧めします。それでも保証内容が不十分と判断される場合は、地盤保証有料型を利用することになります。

瑕疵保険は住宅建築時に必要な保険制度です。地盤に関する瑕疵による修復費用も適用となります。しかし、地盤に関する修復費用は高額となる事例もあり、免責額もあるため、別途に地盤専門の保証制度が利用されることがあります。

一般住宅において、地盤の緩み等で家が傾いた時（不同沈下）に、修復費用を負担する制度です。保証料が有料なものや、無料なものがあります。ビルダー様の修復責任を支援します。

一般住宅において、地盤の緩み等で家が傾いた時（不同沈下）に、修復費用を負担する制度です。保証料が有料なものや、無料なものがあります。瑕疵保険とは別途の制度で、ビルダー様の地盤に関する瑕疵による修復責任を支援します。