NewPPG工法を知るための4つのポイント
POINT1 NewPPG工法の概要
NewPPG工法は、くいの先端支持地盤を有効に利用する ため、くい軸部に鋼管径の2.5~3.0倍程度の径の先端翼 を取り付けたくい基礎工法である。
本工法は、上記の鋼管を回転貫入し、基礎下部に配置する 工法であり、鋼管頭部に回転トルク及び圧入力を与えること によって地中埋設し、地上部への排土がない状態で回転貫 入することが出来る。また、低騒音・低振動での施工が可能 であり、先端根固めやプレボーリング等を必要としないこと から、排土処理が不要であり、土壌汚染の心配がなく、環境 に与える負荷の小さい工法である。


POINT2 鋼管の仕様・特長・対策
- 環境に優しい「回転圧入工法」低騒音、低振動、 無廃土です。
- 支持地盤土質を選びません。粘土質、砂質(礫質含む)に対応。
- 鋼管杭種は6タイプ。
- 先端拡底翼は1枚の板からなり、剛性が高くなっています。
- 低価格対策1 高い貫入能力により施工機械を小型化。
- 低価格対策2 管材流通コストをスリム化。
- 万全な設計・施工管理、PPG工法技術委員会による徹底管理。
- 中低層規模建築物に特化、必要最小限の鋼管仕 様に限定化。
POINT3 多様な採用効果
POINT4 NewPPG適用範囲
適用地盤
1) 基礎ぐいの先端付近の地盤:砂質地盤(礫質地盤を含む)、粘土質地盤
2) 基礎ぐいの周囲の地盤:砂質地盤、粘土質地盤
最大施工深さ
基礎ぐいの最大施工深さは、くい施工地盤面から基礎ぐいの先端までの長さとし、41.40m(ただし、130D以下)とする。
適用建築物
各階の床面積の合計が500,000㎡以下の建築物に適用する。
最大施工深さ一覧
仕様 | 長さ |
くい軸径 φ139.8mm | 18.17m |
くい軸径 φ165.2mm | 21.47m |
くい軸径 φ190.7mm | 24.79m |
くい軸径 φ216.3mm | 28.11m |
くい軸径 φ267.4mm | 34.76m |
くい軸径 φ318.5mm | 41.40m (砂質地盤 (礫質地盤を含む)は38.70m) |
NewPPG工法の施工フローと管理項目
NewPPG工法は、中低層建築物の基礎ぐいとして開発されています。他の小口径鋼管を用いた工法と比較して管径が小さいのが特徴です。これは、中低層建築物で採用されている基礎形状の特性に合わせて鋼管を配置する場合に、求められた必要性能が過剰材とならない事を狙った仕様です。そのため経済的な工法となっています。
管理項目一覧
工程 | 管理方法 | 管理値 | |
材料 管理 |
材料の 受入検査 |
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施工 準備 |
準備 |
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作業地盤 |
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鋼管 建込 |
鋼管の 建精度 |
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鋼管回転貫入 | 回転トルク |
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貫入スピード |
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継手の施工 | 機械式継手 |
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溶接継手 |
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打ち止め管理 | トルク値管理の場合 |
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単位回転数値管理の場合 |
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鋼管頭部確認 | 頭部レベル |
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鋼管芯ずれ |
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施工フロー
くい仕様
先端平均N値及び必要ねじり強さによるくい軸部の必要厚さ

*くい軸部の厚さtは、短期許容支持力に対する杭軸部の短期許容圧縮応力の照査を行うと共に、
施工時の発生トルクに対する短期ねじり強さを照査して決定した値である。
なお、各照査を行う際に用いた先端平均N値は、表に示す各範囲の上限値である。
よって、現場毎に定まる先端平均N値を用いて照査を行う場合は、くい軸部の必要厚さtを別途設定することができる。
*くい軸部公差については、JISG3444、国土交通大臣認定MSTL-0419・MSTL-0542・MSTL-0543に準拠する。
*くい軸部の厚さtについては、上表に示した厚さ以上のものについても使用出来るものとする。
*粘土質地盤の場合の適用範囲は、先端平均N値30以下とする。
拡翼部の寸法

*くい軸短管部は、STK490を用いる。
*拡翼及び掘削翼は、SM490Aを用いる。
*拡翼の厚さの公差はJIS G 3106に準拠する。
*上記以外の拡翼および掘削翼の各種寸法の公差は±10%以内とする。
*くい軸短管部長さ(L)は最低値とする。
*粘土質地盤の場合の適用範囲は、先端N値30以下とする。
*くい軸短管部の厚さについては、上表に示した厚さ以上のものについても使用出来るものとする。
地盤で決まる許容支持力 Ra の算定
本工法により施工される基礎ぐいの許容支持力を定める際に求める長期並びに短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力は(1.1)、(1.2)式による。
1)長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力(kN)
Ra=1/3{α・N・Ap+(β・Ns・Ls+γ・qu・Lc)φ}
・・・(1.1)
2)短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力(kN)
Ra=2/3{α・N・Ap+(β・Ns・Ls+γ・qu・Lc)φ}
・・・(1.2)
記号
※1 ここでの「地震時に液状化のおそれのある地盤」とは、建築基礎構造設計指針(日本建築学会:2001改定)に示されている液状化発生の可能性の判定に用いる指標値(F1値)により、液状化発生の可能性があると判定される土層(F1値が1以下となる場合)及びその上方にある土層をいう。 |
平均N値の求め方
地盤から決まる引抜き方向の許容支持力
本工法により施工される基礎杭の引抜き方向の許容支持力を定める際、短期荷重に対する地盤から決まる引抜き方向の許容支持力は式(2.1)による。
tRa=2/3・κ・Nt・Atp+Wp
・・・(2.1)
記号
※1 すべての杭仕様において、Nt値が下限値に満たない場合は、本工法の設計は行わない。 |
打ち止め管理
PPG工法には、2種類の打ち止め管理手法があります。
①トルク値による場合
試験抗で地盤データと比較して、打ち止め管理トルク値を設定する |
②回転貫入量による場合
設定N値部分の地盤で、5cm貫入させるのに必要な回転数を求める |
機械継手例
施工計画
主要施工機械例
タイプ | オーガ回転 トルク値 |
施工機 最小幅 |
基本機種例 |
Type-Ⅰ | 41.1~548.1kN・m | 3100mm | DHJ-45-5SP(日本車輌製造株) DHJ-60(日本車輌製造(株)) |
Type-Ⅱ | 50~325 kN・m | 2872mm |
TRS-175,200,250((株)トラバース) |
Type-Ⅲ | 15~139 kN・m | 2415mm |
TRS-63,100((株)トラバース) |
Type-Ⅳ | 5~12kN・m | 1380mm |
TRS-55((株)トラバース) |
Type-Ⅴ | 5~8kN・m | 1885mm |
LW-1001E((株)アイチコーポレーション) |
施工機械例
トラバースは、自社・系列会社で施工機械を設計・製作するため、多様な対応ができます。