大臣認定版 ＰＰＧ工法

PPG工法を知るための４つのポイント

POINT2　鋼管の仕様・特長・対策

POINT3　多彩な採用効果

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POINT4　PPG適用範囲

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先端翼部応力特性

PPG工法の施工フロー と管理項目

PPG工法は主として、低層住宅の地盤対策用として開発されています。他の小口径鋼管を用いた工法と比較して管径が小さいのが特徴です。これは低層住宅で採用されている基礎形状の特性に合わせて鋼管を配置する場合に、鋼管に求められた必要性能が過剰材とならない事を狙った仕様です。そのため経済的な工法となっています。

管理項目

PPGの設計フロー

施工フロー

PPG工法の支持力算定

地盤で決まる許容支持力 Ra の算定

本工法により施工される基礎ぐいの許容支持力を定める際に求める長期並びに短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力は次式による。

1）長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力（kN）

Ra=1/3{α・N・Ap+(β・Ns・Ls+γ・qu・Lc)ψ}

2）短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力（kN）

Ra=2/3{α・N・Ap+(β・Ns・Ls+γ・qu・Lc)ψ}

記号

α：基礎ぐいの先端付近の地盤（地震時に液状化するおそれのある地盤※を除く)における先端支持力係数（砂質地盤（礫質地盤含む）：α=250、粘土質地盤：α=240） β：基礎ぐいの周囲の地盤（地震時に液状化するおそれのある地盤※を除く）のうち砂質地盤におけるくい周面摩擦力係数（β=1.4） γ：基礎ぐいの周囲の地盤（地震時に液状化するおそれのある地盤※を除く）のうち 粘土質地盤におけるくい周面摩擦力係数（γ=0.12） N：基礎ぐいの先端より下方に1Dw、上方に1Dwの範囲の標準貫入試験による打撃回数の平均値（回）（先端：拡翼の下端、Dw：拡翼径） ただし、砂質地盤（礫質地盤含む）：8≦N≦30とし、Nを算出する時の個々のN値は、 N＜3のときN=0、N＞41のときN=41とする。N＜8の場合、N=0とし、N>30の場合N=30とする。 粘土質地盤：5≦N≦30とし、Nを算出する時の個々のN値は、N＜5のときN=0、N＞32のときN=32とする。 N＜5の場合、N=0とし、N≧30の場合N=30とする。 AP：基礎ぐいの先端有効断面積（㎡） AP=π・D2/4+0.5(π・Dw2/4-π・D2/4) ここに、D：くい軸径（m）、Dw:拡翼径（m） Ns：基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値（回） ただし、2≦Ns≦16とし、Nsを算出する時の個々のN値は、N＜1のときN=0、N＞22のときN=22とする。 Ns＜2の場合、Ns=0とし、Ns＞16の場合Ns=16とする。 Ls：基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計（m） ただし、くい先端より上方に300mmの区間を除く。 qu：基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値（kN/㎡） ただし、30≦qu≦140とし、quを算出する時の個々のqu値は、 qu<30の場合、qu=0としqu＞160のときqu=160とする。qu＜30の場合、qu=0とし、qu＞140の場合qu=140 Lc：基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する長さの合計（m） ただし、くい先端より上方に300mmの区間を除く。 Ψ :基礎ぐいの周囲の有効長さ（m） Ψ=πxD ※ここでの「地震時に液状化のおそれのある地盤」とは、建築基礎構造設計指針（日本建築学会:2001改定）に示さ れている液状化発生の可能性の判定に用いる指標値（FI値）により、液状化発生の可能性があると判定される土層（FI値が1以下となる場合）及びその上方にある土層をいう。

鋼管寸法と断面性能

• 拡翼および先端ビットは、SS400を用いる
• 拡翼の厚さの公差は、JIS G 3101(2015)に準拠する
• 上記以外の拡買および先端ビットの各種寸法の公差は±10%以下とする
• 鋼管厚さは使用例です

引き抜き方向の許容支持力

地盤の引抜き方向の短期許容支持力 tRa = 8/15・RF+Wp tRa：地盤の引抜き方向の短期許容支持力(kN) RF：杭基礎とその周辺の地盤との摩擦力(kN) RF=(β・Ns・Ls+γ・qu・Lc)・ψ β：基礎ぐいの周辺地盤のうち砂質地盤におけるくい周辺摩擦力係数(β= 1.4) Ns：基礎ぐいの周辺の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(回) Ls：基礎ぐいの周辺地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計(m) γ：基礎ぐいの周辺地盤のうち粘土質地盤におけるくい周辺摩擦力係数(γ=0.12) qu：基礎ぐいの周辺の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値(kN/㎡) Lc：基礎ぐいの周辺地盤のうち粘性土地盤に接する長さの合計(m) ψ：基礎ぐいの周囲の有効長さ(m) Wp：基礎杭の有効重量(kN)

機械式継手例

動的貫入試験(ラムサウンディング試験)と
スクリューウェイト貫入試験を併用して確実な地盤調査

PPG工法を行う際は、計画建物中央付近にてボーリングによる地盤調査を1箇所以上実施する。地盤調査では、くい先端より下方に5Dp(Dp：基礎ぐいの先端の有効断面積Apを円形とした場合における円の直径)以上の範囲(以下、くい先端下部地盤)における地盤情報を把握し、αを適用できる地盤であることを確認する。ただし、くい先端下部地盤における地盤情報が既往の調査等により明らかな場合は、この限りではない。資料調査により、地形の傾斜や不均ーな造成工事が行われた地盤等の場合、調査ポイントを適宜増やして地盤状況を把握する。その際、スクリューウェイト貫入試験や動的コーン貫入試験を併用し、地層の傾斜や造 成状況などを詳細に把握することも有効です。

PPG工法の許容支持力早見表

大臣認定版PPG工法　許容支持力早見表（kN）

各地盤タイプで、先端支持力のみで考慮した場合

各地盤タイプで、摩擦力のみで考慮した場合（kN）